一流の社員とはどのような社員でしょうか。
専門性に富んでいるスペシャリストでしょうか。
営業成績で秀でた結果を出せる社員しょうか。
他の社員を上手く動かす管理能力に長けている社員でしょうか。
危機対応能力が優れていること
上記は全て一流と言われる社員には必要な要素です。
しかし上記に加えて更に必要な要素があります。
それは「危機対応能力が優れていること」です。
事務能力、営業能力、管理能力、技術力など優れているとしても、問題のない平常時のみ仕事ができてもそれは準一流なのかもしれません。
本当の一流は上記のことを兼ね備えていることは前提条件で、問題が生じて危機に直面した際にそれを乗り越えられる力（危機対応能力）が優れていることが一流社員と言われる大きな要素だと考えられます。
弁護士や会計士など資格を持っていても準一流社員である人も多い
分かり易い例を挙げるとすると、例えば弁護士や公認会計士など取得するのがかなり困難な資格をお持ちの方は、それだけで大変優秀で、かつ、兼ね備えている能力自体もかなり高く、法律・会計面で会社に大きく貢献できる社員であることは間違いありません。
更に、大きな強みを1つ持っているという自信から、その他の業務面でも好循環が生まれてきっと良い成果を出すこともできるでしょう。
しかし、これだけではやはりまだ準一流です。
取得が超困難な資格を持っていて事務能力・管理能力に長けていても超一流とは言えません。
例えば、裁判で負けそうな時でも「不利な局面を打開できる機転力」や、査察で問い質された時の「納得してもらえる説明（説得）力」があるかどうかが超一流か準一流止まりかの大きな違いなのです。
「不利な局面を打開できる機転力」や、「納得してもらえる説明（説得）力」が高い人ほど、信頼も厚く、仕事も任されやすくなります。
超一流の社員は、上司、部下、取引先などから仕事や相談が自然とどんどん舞い込んできます。超一流かどうかの判断は臨時の仕事の依頼された量に比例すると言っても過言ではないかもしれません。
どうやって危機対応能力を身に付けることができるか
この「危機対応能力」はどんなに試験勉強しても身に付かない能力です。
むしろ勉強ばかりしてきた人は、この「危機対応能力」が低い可能性もあるかもしれません。
それでは、どのようにその機転力や説明力、危機対応能力が身に付くのでしょうか。
それは様々な経験を積むことで自分の引き出しを多く用意し、自分はできるんだと自信を持つ他ありません。
身に付ける方法は、先輩・上司の体験談を語ってもらったり、仕事でも何でも自ら問題に飛び込んで失敗することも含め多くの経験を積み重ね続けることです。
そして、若い内にこの危機管理能力を身に付けないておかないと、年齢を重ねる毎に失敗がしにくくなる上、失敗をする毎に仕事も任されなくなってしまい、二流のレッテルが貼られてしまう危険性があります。
もし超一流の社員を目指したいのであれば、若いうちから仕事も含め難しいことをどんどん経験していって、引き出しを多く用意してどんな困難も乗り越えられる危機対応能力を身につけることが一つの近道かもしれません。
